「医療保険は不要」って本当？将来後悔しないための保険の考え方

医療保険は、病気やケガによる入院・通院の費用負担を軽減するための備えとして、多くの人が加入していますが、「医療保険は必要ない」という意見もあります。特に、経済的に余裕がある方や健康に自信がある方は、保険料の支払いを避けたいという思いから、そのような意見に賛同しやすい傾向があります。

しかし、本当に医療保険が不要かどうかは、冷静な検討が必要です。今回は、医療保険が不要とされる理由、加入が不要なケース、加入すべきケース、そして医療保険の意義についてわかりやすく解説します。

① 公的医療保険制度の充実

日本では「国民皆保険制度」により、すべての国民が公的医療保険に加入しています。そのため、医療機関で保険証を提示すれば、原則として自己負担は3割ですみます。

② 高額療養費制度の存在

大きな手術や長期入院などで医療費が高額になった場合でも、所得や年齢に応じて自己負担額が軽減される「高額療養費制度」があります。

③ 保険料の元が取れない可能性

医療保険に加入しても、入院や手術の回数が少なければ、支払った保険料よりも受け取る保険金が少なくなります。

① 十分な貯蓄がある場合

入院や手術に対応できるだけの貯蓄がある場合、医療費は貯蓄から支払うことができるため、医療保険は不要でしょう。具体的にいくらあれば十分といえるかは、生涯いくらの治療費を見込むかで変わります。

② 収入減少に耐えられる場合

病気やケガで一時的に仕事ができなくなっても、収入の減少や途絶に耐えられる経済的基盤がある場合は、医療保険の必要性は低いでしょう。

① 入院したら個室に入りたい

入院する際、大部屋ではなく個室に入りたい場合は差額ベッド代が必要になります。医療機関や病室の区分（一般個室、2人～4人部屋など）によって異なりますが、1日あたり5,000円～数万円程度が一般的です。他人の物音やいびきで眠れないとか、人目が気になるので個室がいいという人は差額ベッド代が加算される分、入院費用が高くなります。

② 加入しなかったことを後悔したくない

ケガや病気で入院や手術をした場合、たとえ完治したあとでも当分の間は保険に加入することが困難になります。 受けた治療の内容によっては一生加入できなかったり、割高な保険料の医療保険にしか加入できない場合があります。 治療開始前であっても、医師から診断を受けた場合はその時点でもう保険への加入は難しいと考えておくべきでしょう。

公的医療保険が非常に手厚いとはいえ、実際には自己負担ゼロにはなりません。

以下のような「カバーされない費用」が発生するため、それを補う手段として民間の医療保険が活躍します。

⚫︎ 差額ベッド代

一般病室ではなく個室や準個室に入院する場合、1日数千円～数万円の追加費用がかかります。プライバシーの確保や快適な療養環境を求める人にとって、この費用は無視できない金額になります。

⚫︎ 先進医療費

厚生労働省に定められた「先進医療」は公的保険の対象外で、全額自己負担となります。たとえばがん治療などで行われる重粒子線治療や陽子線治療では、数百万円の費用がかかる場合もありますが、これらの技術料は先進医療特約を付けることで対応が可能です。

⚫︎ 入院中の食事代・生活用品費

病院で提供される食事代やパジャマ・洗面道具などの日用品は、公的保険の対象外で、自己負担となります。

⚫︎ 通院・入退院時の交通費や付き添い費用

これらの付随的な費用も馬鹿にならず、突然の支出として家計に響きます。 医療保険に加入しておけば、これらの出費もある程度補うことができ、経済的な不安を軽減できます。

医療保険に加入しても、ほとんどの人は支払った保険料より受け取る保険金が少なくなります。 それでも私は加入しなかった場合の心もとのなさを回避するためには医療保険への加入は必要であると考えます。

保険に加入せずに入院や手術をしても、若いうちなら働いて治療費をまかなえられるし、時間をおいて保険加入を検討することができますが、高齢になるとそうはいきません。治療費は限られた貯蓄から払うしかなく、新たに保険に加入するにもハードルが高くなります。 老後に治療費の負担を重く感じるようになっても、できる対策といえば「病院のお世話にならないように健康に気をつけること」くらいですが、これはとても心もとありません。

医療保険の本来の必要性を検討することも大切ですが、老後になってから後悔したくない人は健康なうちに加入しておいてはいかがでしょうか。

2023年9月7日　執筆

2025年4月23日　更新